新型コロナウイルスの影響で延期した大会について簡素化の必要性を訴えた。「聖域のない見直しが必要」とするIOCトーマス・バッハ会長の考えも紹介した上で、「特にIF(各国際競技連盟)、NOC(各国オリンピック委員会)、パートナー、放送関係者など、あらゆる大会関係者と一体となって計画を見直していくことが必要だ」と強く訴えた。
組織委は開会式の簡素化をIOCに提案したが、バッハ会長の考え方とは裏腹に、放送権契約の観点から反対された。森会長は6日、記者団に「(縮小は)だめだと言っている。時間が減ると違約金を取られる。簡素化と言っても簡単ではない」と述べていた。
また、来年の大会も今年行われる予定だった競技会場と、同一日程で大会が開催できることを報告。開催地の東京都知事選で、小池百合子知事が東京五輪の開催を政策に掲げ大勝し、再選したことも紹介した。
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